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どうすれば医学部留学できるのか?:主な国や方法について

簡潔に言えばほとんどどんな国でも必要書類と必要条件を満たしている限り留学することは可能です。しかしほとんどの学生は手続きなどのノウハウを持っており、入学後のアフターケアもしっかりしてくれる日本の仲介事務局を使って入学しています。そういった手続き等が自分でできないのであれば選択肢は限られてきます。海外の仲介事務局を使うとかなり選択肢の幅はかなり増えますが、もちろん英語でやり取りをすることになります。そして留学先の国として主流なのはやはり東欧の国々です。

日本の仲介事務局が斡旋している国の例

  • ハンガリー
  • チェコ
  • ブルガリア
  • ルーマニア
  • ウクライナ ← New!

ハンガリーの医学事務局

ハンガリーの医学事務局はかなり有名で5年以上前から卒業生が日本で医師として働くようになり毎年その数を少しずつ伸ばしていっています。実績があるので安心だとは思いますが、入学試験がかなり鬼門で自分ではコントロールできない部分があります。実績故に志願者がかなり多く、最初からある程度の能力を持っていないと (そのくらいのレベルでなければ進級や卒業は難しいということでしょうが) 合格することはできません。英語と生物、化学(日本語で)の試験、簡単な英語での受け答えに面接があります。志望者が多い故なのかどうかは分かりませんが面接で親の職業など全く自分に関係ないことを聞かれます。それが前述した「コントロールできない部分」で、少なくとも余裕のなさそうな家庭はそこで確実に落とされています。この4か国の中では一番ハンガリーが学費が学費が高く€16,000~です。それプラス300万円近い仲介手数料も払わなければなりません。今後すべてのお世話をやってくれるというのならば安いのかもしれませんが、普通の家庭には受け入れがたい金額ですよね。

ブルガリアの医学事務局

常人の感覚であればハンガリーの医学部留学は高すぎると思ったはずです。それに対してブルガリアは授業料が約半額の€7,000~で生活費も格段に安いです。ですが提携校が1校のみでプレーベン医科大学というところで仲介手数料も同じくらい払わないといけません。私は国内のレベルを知っているので書かせてもらいますと、小さな町の国内でもレベルの低い学校です。しかし日本で医師になるのが最終目的というのならばまったくもって問題ありません。ただ聞いた話によると、日本人の学生の質はそんなに良くないようです(経験はしてないので詳しくは分かりませんが)。

このように日本の仲介事務局となるとかなり絞られた選択肢の中から選ばなくてはなりませんし、仲介手数料という名の莫大なお金が事務局の懐に入るのは嫌だったので、私は海外の事務局を使いました。(ここに至るまでの経緯はまた機会があれば書きたいと思います。)私が使ったエージェントの仲介手数料は日本のと比べて全く高くなかったです。これでブルガリアに来た時のお世話をすべてしてくれるので本当に安いなと感じました。また入学手続きだけでいいのなら三分の一くらいまで抑えられるようです。またこのエージェントについては興味がある方には紹介していきたいと思います。

未来コミュニケーションラボという選択

私がスタッフの一員として活動している株式会社未来コミュニケーションラボでは、医学部留学を考えている方々をサポートさせていただく事業を展開しております。海外大手医学部事務局・Medlink Studentsと業務提携を行い皆様の入学をサポートさせていただきます。

昨今の日本の医学部事務局では、医学部留学がトレンド化してきたのをいいことに、胡坐をかいて業務に怠慢さを感じざる負えないのが実態です。特に入学後の連絡・サポートにおいて満足を感じられるものではないといった声をよく耳にします。弊社はその観点に重きを置いて、実際に生活をするための手続きなどのサポートを現地スタッフと提携して取り行っております。

特ブルガリアのソフィア・ウクライナのドニプロの2地域で事業を展開しております。詳細は未来コミュニケーションラボのHPをご覧ください。

まとめ

このように海外の医学部に留学すると決めた次の段階はエージェント選びになります。ある程度社会人を経験している方であれば直接大学と連絡を取り、HPなどを見て情報収集をしてから手続き等すべて自分でできるかもしれません。海外の事務局も必要書類を指示してくれるだけなので、結果的には自分で用意することになりますが(ゝω・)。とにかくこの段階は自分や家族の財力価値観と相談して決めるべきでしょう。一つ言えることは高いお金を支払えばその分ケアはしっかりしてくれます。しかしそれが進級や卒業できるという保証には全くなりません。実際卒業にたどり着くまでの確率はかなり低いものなのでどこがいいというのは断定はできません。それならば高い手数料を払うより海外のエージェント、もしくは、海外事務局と業務提携している日本の会社を使ってみるというのも一つの手なのではないかと思います。

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